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吉田 充宏; 鈴木 敏*; 助川 泰弘*; 三代 広昭
JNC TN8440 2000-021, 180 Pages, 2000/10
JNC-TN8440-2000-021.pdf:42.37MB
廃棄物屋外貯蔵ピットについては、平成9年8月26日に保管されている廃棄物の容器が腐食、浸水していることが確認された。このため、直ちにピット周辺の汚染の有無を確認するための調査、ピット内への増水を防止するためのシート布設、ピット内滞留水の汲み上げ、ピット内廃棄物の取り出しを行うための作業建家及び廃棄物処理設備等の設計並びに許認可を開始した。作業建家の建設後、廃棄物取り出し作業を行い、平成10年4月10日に取り出しを終了し、その後、滞留水の流入調査及びピットからの漏水調査を行い、国、県、村等への報告(平成10年12月21日)を以て改善措置を終了した。その後、ピットの閉鎖措置として、ピット内壁を一般のコンクリート中に含まれる放射能のバックグランド程度まではつり除染を行った後、管理区域を解除し、コンクリートを打設して閉鎖する工事を行った。ピットの閉鎖措置は、平成11年8月中旬より作業準備を行い、その後、廃棄物保管エリア確保のためのグリーンハウス縮小及び資器材の解体撤去を開始するとともに、9月上旬よりピット内壁のはつり除染作業を開始し、ピット内はつり除染及び内装設備の解体撤去を平成12年6月30日までに終了した。ピット内へのコンクリート打設を平成12年8,9月に実施し、ピットを閉鎖した。本報告書は、廃棄物屋外貯蔵ピットの閉鎖措置報告書の別冊PartIとして、平成9年8月のピット内滞留水問題の確認時から平成12年9月のピット閉鎖終了までのピットの改善措置等に係る工事、作業等の状況を写真にまとめたものである。なお、廃棄物屋外貯蔵ピットの閉鎖措置報告書の別冊PartIIとして、廃棄物屋外貯蔵ピット内の汚染測定、除染後の確認測定等関連データ集がある。
技術協力課*
JNC TN1400 2000-007, 100 Pages, 2000/07
JNC-TN1400-2000-007.pdf:4.67MB
機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成11年度から核燃料サイクル公募型研究推進制度を発足させた。同制度は、機構が取り組む核燃料サイクル分野の研究開発において、大学等の研究者から、広く先見的、独創的でかつ原則として機構の施設及び設備を利用する基礎・基盤的研究テーマを公募する。応募者には研究に主体的に取り組んで頂き、機構の研究者と外部の研究者との交流、情報交換、成果の公表等により、機構の研究環境の活性化を図り、もって基礎・基盤的研究開発を効率的に推進することを目的とする。大学等の研究者から提案して頂いた研究テーマは、外部の専門家を中心とする選考委員会で選考している。本報告書は、平成11年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の核燃料サイクル公募型研究に関する11件の研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。
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JNC TN4420 2000-004, 9 Pages, 2000/03
JNC-TN4420-2000-004.pdf:3.04MB
高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から16年を経た調査として位置づけられる。
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JNC TN4420 2000-003, 14 Pages, 2000/03
JNC-TN4420-2000-003.pdf:1.85MB
高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から16年を経た調査として位置づけられる。今回の夏季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている樹木は順調な伸長生長を示している。相観的にも生育個体の活力回復は順調で、群落断面調査結果をみても、各方形区においてその順調な生育状況が窺われる。
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JNC TN4420 2000-002, 14 Pages, 2000/03
JNC-TN4420-2000-002.pdf:1.97MB
高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から16年を経た調査として位置づけられる。今回の秋季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている樹木は順調な伸長生長を示している。相観的にも生育個体の活力回復は順調で、群落断面調査結果をみても、各方形区においてその順調な生育状況が窺われる。
山井 忠世*; 加藤 芳郎*; 若松 尚則*
PNC TJ7361 98-001, 116 Pages, 1998/02
PNC-TJ7361-98-001.pdf:5.92MBPNC-TJ7361-98-001-attribute-list-A-G.pdf:61.72MB
東北地方南部を対象とした写真判読調査により、断裂系の抽出とそれらの分布や特性の把握を行った。抽出した断裂系を5万分の1地形図に記載するとともに、「活断層」及び「地質断層」の属性を一覧表にまとめた。本調査地域では、318本の活断層、2,064本の地層断層、及び多数の「その他のリニアメント」が抽出された。詳細な写真情報を多数収録した。(Sサイクル機構)南側では北西-南東方向、阿武隈山地では北西-南東方向と北東-南西方向である。「その他のリニアメント」は第四系が形成する地域を除いてほぼ一様に判読され、地質断層が多く判読される地域に数多い。卓越方向は北西-南東方向と北東-南西方向であり、南-北方向は地域的に限られる。
米田 茂夫*; 久保田 裕史*; 石川 政憲*
PNC TJ7308 97-001, 156 Pages, 1997/03
我が国における地質環境の長期安定性の把握には、様々な天然事象の影響を評価する必要がある。特に、断層活動は考慮すべき重要な天然事象の一つであり、それを把握するには、断層の地表から地下深部の形態、活動の可能性や規模等が重要な要素となる。本調査は、活断層の地域特性に関する調査の一環として、我が国において完新世に活動した可能性の高い断層を対象に、空中写真による活断層トレース判読、断層破砕帯分布図、断層のタイプ別分類図及び活断層帯の幅に関する一覧表の作成を行った。活断層トレース判読では、根尾谷断層を対象としてストリップマップの作成を行った。断層破砕帯分布図の作成では、中央構造線活断層系、阿寺断層系、糸井川-静岡構造線活断層系、柳ヶ瀬-養老断層系について、地質調査所発刊の活断層ストリップマップに、文献から抽出した断層破砕帯の幅を書き加え図面を作成した。断層のタイプ別分類図の作成では、活動度、確実度、断層のタイプ等の分類を基に、活断層の分類を行った。活断層帯の幅に関する一覧表の作成では、「断層活動の場の移動に関するデータの解析調査」で調査した35の活断層を含む54の活断層(帯)についてとりまとめた。
上野 文義; 小林 十思美; 伊藤 卓志; 長谷部 慎一; 菅谷 全*; 大久保 和行*; 鴨川 浩一*
PNC TN9520 92-002, 54 Pages, 1992/03
本報告書は、金属組織学的解析技術の維持・向上を目的として、材料開発室材料物性解析グループにおいて、これまで蓄積してきた金属組織観察用の試料調整技術をマニュアルとしてまとめたものである。このマニュアルでは、対象材料として、代表的鋼種であるSUS304鋼、SUS316鋼及びMOD、9CR-MO鋼を選んだ。調製方法としては、光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡(SEM)での観察に用いるための樹脂埋め・研磨・エッチング方法、および透過型電子顕微鏡(TEM)での観察に用いるためのレプリカ及び薄膜試料の調製方法、について記載した。また、当グループにて実際行った試料調製の条件の例や、それによって得られた組織写真の例を記載した。これらの方法は、金属組織学的解析の分野では一般的に用いられているものがほとんどであるが、当グループにおいて新たに考案した調製方法も含まれている。このマニュアルが、今後の新しい材料や新しい材料評価技術の開発の対応するための基礎となることを望む。
大岡 紀一; 金谷 邦雄; 江藤 芳丸*
NDI-10014, p.24 - 28, 1988/10
放射線透過写真を観察し欠陥の評価を行うために画像処理技術を適用し、透過写真の像質評価について検討を行った。第1報では、透過度計の識別でフィルム法と画像処理後の観察結果を比較し、同等の結果が得られることを明らかにした。そこで、本報では、画像処理システムにより像質を評価するために、透過写真の濃度と画像の輝度との関係を求め、透過写真の濃度と階調計の濃度差を求めた。この結果、画像から透過写真の像質評価が可能であることを明らかとした。
金谷 邦雄; 江藤 芳丸; 大岡 紀一
日本非破壊検査協会第1分科会資料, p.40 - 46, 1988/00
放射線透過写真の観察に画像処理技術を適用し、欠陥の大きさを評価するために、種々の人工欠陥を用いて識別最小となる欠陥の検出結果と従来のフィルム法による観察結果を比較検討した。
-2,250赤岡 伸雄; 久保 博孝; 杉江 達夫; 逆井 章; 小出 芳彦
JAERI-M 87-054, 21 Pages, 1987/03
臨界プラズマ試験装置(JT-60)におけるプラズマ中の不純物挙動診断システムの内の可視域絶対側光基準サブシステムを使って不純物のふるまいを調べる上に必要な基準データを得るために、可視域におけるスペクトル線の写真測定を行なった。写真同定の結果、3価までのTi、4価までのC,O等の低電離イオンのスペクトル線と、プラズマのイオン温度、チタンの量、プラズマの回転速度等の主プラズマの診断に有効となる高電離イオンの禁制線(Ti XVII 3844.4, Ti XIX 2344.6)が固定された。本解析結果より、今後のJT-60の分光測定を用いたプラズマ診断の基礎データが得られた。
関 昌弘; 小川 益郎; 湊 章男; 深谷 清; 東稔 達三; 三木 信晴
Nucl.Eng.Des./Fusion, 5, p.205 - 213, 1987/00
本研究は、現在原研で設計を進めている核融合実験炉のダイバータ板の一例として提案されているタングステン-銅(W-Cu)接合構造の熱疲労に対する健全性を調べたものである。すなわち、タングステンと銅をロー付けした接合試験片を製作し、アルゴンプラズマジェットを用いてタングステン表面に周期的に熱負荷をかけ、試験前後に走査型電子顕微鏡による微細構造の検査とヌープ硬さの測定を行った。ロー付け以外にも直接鋳込み方式によるW-Cu接合材を製作し、同様の試験を行った。試験の結果、いずれの試験片も破断することはなく、タングステンと銅のロー付け、および直接鋳込みによる接合方式が有効であり、W-Cu接合構造は熱疲労に対して十分健全であることがわかった。
小川 益郎; 関 昌弘; 湊 章男; 深谷 清; 東稔 達三
日本原子力学会誌, 28(11), p.1038 - 1044, 1986/11
被引用回数：0 パーセンタイル：0.02(Nuclear Science & Technology)本研究は、現在原研で設計を進めている核融合実験炉のダイバータ板の一例として提案されているタングステン-銅(W-Cu)接合構造の熱疲労に対する健全性を調べたものである。すなわち、タングステンと銅をロー付けした接合試験片を製作し、アルゴンプラズマジェットを用いてタングステン表面に周期的に熱負荷をかけ、試験前後に走査型電子顕微鏡による微細構造の検査とヌープ硬さの測定を行った。試験の結果、いずれの試験片も破断することはなく、タングステンと銅のロー付けによる接合方法が有効であり、W-Cu接合構造は熱疲労に対して十分健全であることがわかった。
大岡 紀一; 平山 一男*; 仙田 富男*
軽金属溶接, 24(1), p.2 - 14, 1986/00
放射線透過試験において透過写真の像質管理のために有効な手段の一つである階調計の使用を材厚制限することなくすべての材厚に対して適用すること及び透過度計識別度を考慮した階調計の濃度差とすることを目的に行ったもので、アルミニウムの溶接部の放射線透過試験に関する規格であるJISZ3105(アルミニウム溶接部の放射線透過試験方法及び透過写真の等級分類方法)を基に、透過度計と階調計との定量的な関係を明らかにするとともに、20.0mm以上の材厚に対して階調計を適用する場合の階調計の構造と寸法を求めた。その検討結果について述べる。
大岡 紀一
JAERI-M 85-180, 51 Pages, 1985/12
本報告は、IAEA/RCAの放射線工業利用計画に基づき、第2回のシンガポールでの非破壊検査のトレーニングコースにおいて講義した内容を著者がとりまとめたもので、これらのとりまとめに当っては日本非破壊検査協会の第1小委員会(放射線関係)の協力を得て行ったものである。内部欠陥を捻出するための関連因子として、コントラスト、像質、観察条件及び識別度の換算などを主体にし、また像質レベルの高い透過写真を得るための像質改善の方法についてもとりあげている。さらに実習のトレーニングの面でも役立つ様に露出線図、散乱比及び吸収係数の求め方等についても付録として詳細に述べている。
佐野 和夫*; 杉江 達夫; 船橋 昭昌
JAERI-M 9510, 46 Pages, 1981/05
プラズマ中からどのような元素の光が放射されているのか、そしてその波長分布はどうなっているのかを知るためと、またプラズマ診断を行う際、光電測定を行えるスペクトル線をできるだけ多く見つけるために、JFT-2プラズマ(電子密度:数百~1000eV、プラズマ密度:10
~10
cm
)を使って、分光写真を取った。分光写真撮影は斜入射分光器を使い、7
の範囲で行った。検出されたスペクトル線は、酸素、炭素、鉄、チタン等について計算機を使って同定された。
熊沢 蕃
JAERI-M 8783, 38 Pages, 1980/03
NTAフイルムの自動測定法として、多値レベルのデジタル画像から抽出した飛跡線分要素の合成処理法を示した。この方法の特徴は、飛跡の向きや断点に依存せず、飛跡を飛跡線分要素の集まりとして検出するように、飛跡方向との類似性や線分要素間の連結性を調べ、飛跡に沿った抽出線分要素を次々と連結していくことにある。大きなデジタル画像では、小画像ごとの合成処理と小画像間の結合処理を行って、各飛跡の全長にわたる線分要素の集まりを求める。NTAフイルムの顕微鏡写真から得た、濃度値127の364
323画素のデジタル画像を、8個の小画像に分割して本方法を通用した結果、どの方向の飛跡も抽出線分要素から正しく合成できることが知られた。
伊藤 彰彦; 大内 康喜; 比佐 勇; 関 晋; 服部 洋司良; 高橋 孝三; 進士 義正; 背戸 義郎*; 神保 正春*
JAERI-M 8525, 64 Pages, 1979/11
模擬放射性廃棄物を封入した多重構造パッケージ-B-I型、B-III型、、LD-75型-の水深約4,300mの海底への自由落下による健全性試験を四国沖350kmの太平洋において実施した。自由落下試験に際しては、ブイの下方に深海カメラ、フラッシュ、切り離し装置を吊り、さらに切離し装置の下方に廃棄物パッケージを連結して海中を落下させ、落下中および着底後しばらくパッケージの写真を撮影した。深海カメラ、フラッシュ等は、切離し装置の作動によってパッケージから切離され、ブイの浮力により海面へ浮上するので、これを回収した。深海カメラ、フラッシュ等の回収には全て成功した。B-III型パッケージの試験ではフラッシュが作動せず撮影は不成功に終ったが、B-I型、LD-75型では写真からパッケージの健全性は保持されたと判定した。
熊沢 蕃
JAERI-M 8085, 24 Pages, 1979/02
NTAフイルムの測定を自動化する一環として、濃淡レベルのあるデジタル画像から飛跡の線分要素を抽出する方法を示した。この方法の特徴は背景部分の画素の濃淡レベルが移動しても、飛跡の細線要素を抽出できるように、各画素でその周辺の画素と比較しながら細い線分要素があるか否かを判定していくことにある。飛跡のある顕微鏡写真を7ビット/画素で364323画素のデジタル画像にした後、ここで述べる方法でこの画像データを処理した結果、この方法は飛跡画素のみを主として抽出することが知られた。また、この方法は暗い背景にある飛跡でも明るい背景にある飛跡でも、いずれの飛跡画素をも抽出することが知られた。
関 晋; 大内 康喜; 比佐 勇; 伊藤 彰彦; 森下 悟; 丸山 亨; 倉品 昭二*; 下田 喜内*
JAERI-M 7780, 41 Pages, 1978/07
D-50多重構造パッケージおよびM級ドラム缶づめセメント均一固化体(模擬廃棄物パッケージ)について、海洋における水深5000mまでの吊下ろし-回収試験を行なった。得られた結果は次のとおりである。1)模擬廃棄物の吊下ろし一回収試験について所期の計画を達成した。2)D-50バッケージの深海中の連続写貢撮影は成功し、鮮明な写真が得られた。3)回収したD-50パッケージについてはドラム缶の外面、ドラム缶を取り除いた内張コンクリートの外面および内張コンクリートの切断面の目視検査、ならびに海中の連続写真撮影観察の結果、また、回収したM級パッケージ(セメント均一固化体)についてはドラム缶の外面、ドラム缶を取り除いた固化体の外面の目視検査の結果、それぞれの模擬廃棄物には安全上問題となる変化はないと結論した。
